公立大学の理事が「ビッグフット」を探す旅に大学の費用を使い込み炎上

米国の2年制の公立大学の理事が、大学の費用（つまり税金）で未確認生物ビッグフットの調査を行っていたことが分かり大問題となっている事例である。

問題発生の経緯

米国の2年制の公立大学、ユニバーシティ・オブ・ニューメキシコ（UNM）・ギャラップの理事が、大学の費用（つまり税金）で未確認生物ビッグフットの調査を行っていたことが分かり大問題となっている。

地元メディアKRQEによると、2016年2月、クリストファー・ダイアー理事は、大学の校内で2日に及ぶ『ビッグフット・カンファレンス』を開催し、その後、ビッグフットを探す遠征調査に出発、大学が計7,000ドル（約73万円）以上を支払っていたことが明らかになり、炎上騒ぎとなっている。

公立大学の理事が「ビッグフット」を探す旅に出かける。
大学の費用を使い込んでいる。と批判が上がる。
SNS等でこの詳細が拡散され、炎上騒ぎに。

UNMのロバート・フランク学長は、ビッグフット調査に関する費用を大学が出していたことは知らなかったという。
「今回のような支出は公立大学として不適切なことで、今後は再発防止に努める所存です」とKRQEにコメントしている。

米国では、
「それってつまり税金だろ！」
という声が多数投稿されている。

日本では、
「調査の詳細は不明だが、発見だけが「収穫」ではないだろう」
「我もビッグフットを探す旅をしたい」
といったコメントが投稿されている。

ビッグフットマニアのダイアー理事は、「イベントはキャンパス史に残る盛り上がりを見せ、大成功を収めた」などと語っていた。
しかし、遠征調査は（予想通り）収穫ゼロで、「またやるかと聞かれたら答えはノーだ」と答えている。